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考 察
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近年の医療機器の飛躍的な進歩と情報処理システムの開発は、急速に進んでおります。この開発進歩の中でも知識処理開発技術の医療分野への応用として高い評価を得ているのは「知識処理を応用した人間ドックシステムの開発」などであります。

筆者らのシステムでは、最も普及している電話回線を用いての医学に関する質疑を、原則として電話により生の声で回答するという手段をとっております。
電話による医療相談システムを実施している企業は、日本国内にいくつかあり、それなりに利用率も高く、一般の医療不安の解消に役立っているのはうれしいことであります。

他の企業での国内での24時間対応システムでは、1993年6月の1ケ月間に802世帯から6480件の相談があったといわれています。同資料でも
* ・女性からの相談が男性よりも多く約3倍
* ・相談者は30歳代に多いことなど、、、

筆者らのシステムと同じ成績が出ており、大変興味深いものです。

これらの成績は、
* ・女性のほうが電話相談を利用しやすい環境にあること、 
* ・いつでも電話をかけられる時間があること、
* ・30歳代の子育て世代、
* ・核家族化による育児問題など、、、、が大きな関心事であることを示しているものと思われます。

さらに、家庭にいながら誰に気兼ねすることなく、気軽に医療相談が出来るシステムが存在することは、改めて魅力的な医療情報システムであると言えます。

また、日本での医療設備の高度化、専門化に伴い医療環境は、以前に比べて整備される傾向にあるのとは逆に、一般医療についての不安、治療内容について過剰知識に伴う医療不信などが根深いことが考えられ、一般医のインフォームド・コンセントの必要性が痛感させられるものとなりました。

海外ダイヤルサービス社のシステムでは、複数の保健婦、助産婦、看護婦、栄養士、カウンセラーなどが相談窓口になっています。
これらのチームで対応出来ないか、もっと専門的な回答が必要と判断された場合に、筆者やあらかじめ登録してある複数の医師に相談がふりわけられるシステムになっています。

尚、このシステムでは窓口担当者をまじえ、相談者と医師のトリオフォンで電話相談する形式になっています。

電話相談より現在最もホットな話題を提供しているのは、大阪府や茨城県が先鞭をきって始めた、エイズ専門相談と思われますが、私共のシステムでは、海外医療相談が物語るように特殊医療分野を包括した医療相談となっており、それだけ相談件数も多いと自負しております。

アジア医師連絡協議会の国際医療情報センターの資料によると、1991年開設当時、2500件にのぼる相談が持ち込まれたとあります。

同センターでは、在日外国人の増加に伴い、母国語のわかる医師を紹介してほしい、あるいは、母国語で医療相談をしたいという切実な訴えが中心ということです。

わが国経済の国際化が急速に進む中で、企業の海外赴任者は増加の一途をたどっています。外務省の資料では、海外に3ケ月以上長期にわたり滞在する日本人は、1996年現在で約100魔万人となっており、その3分の2が企業派遣の海外邦人及びその家族であります。

海外医療相談内容が示すように、海外邦人にとっての悩みは、、、  
* 予防医学
* 病気やケガの場合の対応の仕方
* 医師にうまく症状を表現出来ない
* 医学用語がわからない   など、

日本語で訴えられない言葉の障壁が大きな不安材料になっているようです。

誤診に対する不安もあり、特に発展途上国にあっては、
* 時代遅れの医療設備
* 医師、看護婦への技術力の不信感
* 服用する医薬品の不安など、

多くの不安要因を抱えていることが、電話相談内容から筆者らの耳に直接伝わってきます。
その意味からすると、海外医療相談システムは、不安解消のためのいわばホットラインともいえる存在と考えております。

私共のシステムでは、最も普及している電話を用いての資料相談システムでございます。
医療相談を直接持ち込み、それをベテランの医師らが直接答え、納得のいくまで、相談するというシステムは、確かな手応えがあり、今後も一層普及発展するものと思われます。

なお、この上にFAX、電子メールを備え相談窓口を広げ、広く一般に門戸を解放すべき時期に来ていると考えております。


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代表医:大利 昌久/医療サービススタッフ:サンタンブロージュ


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